省エネ住宅にはどんなメリットがある？
消費するエネルギーを、自然に抑えられるシステムが導入されている省エネ住宅。 国も普及に力を入れているようですが、どのような魅力があるのでしょうか？省エネ住宅にするかどうか迷われたときは、メリットとデメリット、両方を確認した上で検討するのが良いでしょう。
省エネ住宅のメリットは？
まず、省エネ住宅を建てるメリットについて。省エネ住宅は暮らす上でも経済的にも様々なメリットがあると言われていますが、具体的にどういうことなのか、見ていきましょう。
光熱費を安く抑えられる
まず、省エネ住宅のメリットとして考えられるのが「経済的」という点です。省エネ住宅は構造や設備、システムなど総合的に消費エネルギーを抑えられるよう工夫されているため、対応していない住宅に比べると冷暖房効率に優れている傾向があります。
外気温から受ける影響が少ないと、そもそも冷暖房を使用する機会も少なくなりますから、光熱費を節約できる可能性も高くなるでしょう。また、太陽光発電や蓄電池などにより、自家発電や売電などが可能になれば、さらに電気を有効活用できるように。
寒暖差が少ない
省エネ住宅は断熱性や気密性にこだわっているため、通常の住宅より寒暖差が少ない、というのもメリット。これは前述した通り冷暖房を使う機会が軽減される、との長所もありますが、真冬のヒートショック（室内の温度差により、血圧が大きく上下して身体に異常をきたすこと）を防ぐのにも効果的だと言えるでしょう。
メンテナンスの手間が減る
「結露を予防できる」のも、省エネ住宅のポイント。結露は室内と屋外の温度差が原因で発生する水滴で、そのままにしておくとダニやカビなどが繁殖したり、住宅全体の劣化に繋がったりと深刻なトラブルを引き起こすこともあります。
しかし、省エネ住宅は高断熱・高気密により、この結露が生まれにくい設備を採用しているのが特徴。結果的に窓をこまめに拭いたり、修繕したりといったメンテナンスの手間が削減される可能性が高いでしょう。
二酸化炭素の排出を抑えることができて環境に優しい
電気やガス、灯油など、従来使われていたエネルギーの消費量が減ると、二酸化炭素の排出も軽減されます。これは身体にやさしいのはもちろん、環境に対する配慮にもなるのです。
自然災害に対応できる
省エネ住宅は高断熱、高気密だけでなく、耐久性にもこだわって造られていることが多いです。特に「長期優良住宅」に対応した省エネ住宅は、耐震等級2以上が目安となっているため、地震をはじめとする自然災害にも強い家づくりが可能と言えるでしょう。また、蓄電池システムがあれば万が一停電した時にも電気が使えるため、とても心強いですよね。
補助金制度や減税制度がある
省エネ住宅は環境にもやさしいことから、近年国が特に普及を進めています。よって新築時に省エネ住宅を希望したり、省エネ住宅にリフォームしたりすると、以下のような補助金制度や減税制度を利用できる可能性も。資金面で大きなサポートになるので、ぜひ確認してみてはいかがでしょうか。
具体的な補助金・減税例
ZEH補助金
ZEHビルダーとして認められている施工会社によって、ZEH住宅3種（ZEH住宅、ZEH＋住宅、次世代HEMS住宅）いずれかに当てはまる住宅を建築した場合に助成金が受けられるというもの。経済産業省・環境省による制度で、助成額は55万円～112万円となっています。
こどもみらい住宅支援事業
18歳未満の子育て世帯、あるいは夫婦のどちらかが39歳以下の夫婦世帯を対象とする助成金。省エネ性能が高いとされる住宅を購入・新築した場合に、最大100万円のサポートが受けられます。
地域型住宅グリーン化事業
これは木造の省エネ住宅を新築する際、「地域の木材を用い」、「国が採択した事業者によって施工された」場合などに交付される助成金。最大150万円の助成金を受けられる可能性がありますが、受け取りや手続きは事業者が行います。
長期優良住宅の住宅ローン減税
これは国土交通省によって実施されている減税措置で、長期優良住宅の購入・新築を行った場合に所得税や登録免許税、不動産取得税、固定資産税などが軽減されるというもの。一般的な住宅ローンよりかなりオトクになるので、ぜひ事前に調べておきたいですね。
この他、国や自治体によって実施されている助成金・減税制度は様々にありますから、家を建てる際には市役所や、建築会社等に相談してみると良いでしょう。
省エネ住宅にデメリットはある？
このように、様々な面でメリットが大きい省エネ住宅。では、逆にデメリットはあるのか？というと、強いて言えば以下のような注意点が存在します。
初期費用が高い
省エネ住宅は優れた断熱材や画期的な省エネ機器を導入している分、初期費用が比較的高い傾向があります。ただし、前述したような補助金や減税制度を利用した上で、長期的に光熱費を抑えられる、と考えると、最終的にはコストパフォーマンスが高いと感じる方も多いのではないでしょうか。
事業者が限られている
日本は特に地域によって気候や気温が異なるため、省エネ住宅の審査基準はエリアごとに差があります。そのため、ZEH住宅をはじめ「エコな家」を建てる際には、その基準をしっかりと把握し、それに対応できる業者を探さなければなりません。また、補助金や減税などの制度に関しても、細やかに相談可能だとなお望ましいでしょう。
省エネ住宅は初期費用や業者選びなどで手間がかかる部分もありますが、その分建てた後のメリットも大きいですから、将来的なことも含めて前向きに考えてみてください。
