エリアで探す！省エネ住宅が建てられる住宅メーカー
冷暖房効率を上げたり、気密性や断熱性を高めることで寒暖差を少なくしたり、太陽光発電と蓄電池を搭載し、自家発電やそれに伴う光熱費の削減を目指したりするなど、「消費エネルギーを抑える工夫がなされた住まいのこと」を指す省エネ住宅。
都道府県ごとにチェック！省エネ住宅メーカー
省エネ住宅は国も普及に力を入れていることから、補助金や減税支援などの優遇制度も充実しています。そんな省エネ住宅を建てるには、国が定めた省エネ基準を満たす設計力や施工技術が必要に。
そこでここではエリアごとに省エネ住宅を施工する住宅メーカーを集めました。ランニングコストまで視野に入れた家づくりをご検討されている方は、施工会社選びにお役立てください。
AWARENESS
関心が高まる？住まいにおける省エネへの意識
近年では特に国が普及を推進していることもあり、若年層を中心に関心が高まっていると言われています。
2022年に入ってからは世界情勢の変化や、災害時に行われた節電の呼びかけ、エネルギー価格が上昇したことによる電気代の高騰、気候変動など様々な要因が重なり、これまで以上にエネルギー問題を考えるきっかけになった、という方も多いのではないでしょうか。
そのためか、今年リノベーションや中古マンション販売のワンストップサービスを提供する会社「リノべる株式会社」が実施した住まいの省エネに関する意識の変化についてのアンケート調査（2022年4月上旬時点調査）※においても、住まいの省エネに対して実に7割の人が「関心あり」と答えています。
意識が高まった理由は「電気代の高騰」や「世界情勢」が多い
上記のアンケートを参考にすると、最近意識が高まった理由としては「電気代の高騰」が代表的なよう。
ガソリン価格の高騰は数年前から定期的に話題になるイメージですが、2021年からは複数の要因によってとりわけ燃料価格の引き上げが打撃となっています。
第一に新型コロナウイルスの感染拡大によって被ったダメージが徐々に回復しつつあるいっぽう、石油輸出国機構（OPEC）が増産を見送っていること、そして円安ドル高の傾向となっていること、2021年にアメリカで起こったハリケーンが、石油施設にも被害を及ぼしたこと…などが根底の原因とされていますが、現状はもちろんまたいつこういった状況になるか分からない、という懸念が膨らんだのは間違いないと言えるでしょう。
また、近年世界を脅かしている新型コロナウイルスをはじめ、世界情勢の変化も省エネを重視する要因に。急激に自宅で過ごす時間が増え、肉体的・精神的な疲労を感じた方もいたようですから、住まいの快適性を改めて考え直す向きもあったかもしれません。
さらに、自然災害や気候変動なども家づくりを行う上では気になるポイント。大地震はもちろん、地球温暖化に伴う強い日差しなどの対策に関しても、若い世代を中心として今まで以上に将来的なビジョンを見据え始めた方が多いようです。
CO2の削減も課題に
省エネ住宅といえば、断熱性や気密性にこだわり、耐震性も高めた高性能な家、というイメージ。しかし、昨今では世界的にCO2の排出量削減が叫ばれていることもあり「環境にやさしい住まい」もひとつのテーマとなっています。
そこで、近年では二酸化炭素の排出を抑える対策が取られた「低炭素住宅」をはじめ、CO2の削減にも配慮した住宅も増えているよう。
快適性や安全性、そしてエコも追求した家づくり。それがこれからの省エネ住宅の姿だと言えるのではないでしょうか。
