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注目されているHEAT20とは

CO2排出量削減の対策のひとつとしても挙げられ、関心が高まっている省エネ住宅。

そんな家づくりを始めようとお考えの方の中には、「HEAT20」という言葉はよく聞くけれど、何だかよく分からない…と首を傾げる声もあるでしょう。そこでここでは、省エネ住宅の断熱基準「HEAT20」について詳しくお伝えします。

HEAT20とは?

HEAT20は「20年先を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」として2009年に発足したもので、2020年に法人化した“一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会”の略でもあります。

日本を8つの地域に区分した上で、それぞれの気候に適した断熱性能の基準値を決め評価している…と言うと「省エネルギー基準」と似ているように感じますが、HEAT20の場合はUA値等の目安が省エネルギー基準やZEHよりも厳しいのが特徴。

外皮平均熱貫流率だけにとどまらず、NEB(室温)、およびEB(省エネルギー)に関する独自の住宅シナリオを両立させることを目標としており、その水準をG1・G2・G3という3つのグレードで表しています。同じ地域区分の中でも日射量や外気温は異なってくるため、それをふまえ、場所ごとの特性に合わせた基準を設定するというのがHEAT20の提案する新たな地域補正なのです。

HEAT20のポイントは
「設備」「建築」「創エネ」

HEAT20の目標とする住まいは、設備と建築、創エネという3つの柱がバランスよくかみ合っていることが重要。それぞれの要素の具体例は以下の通りです。

なぜHEAT20が注目されている?

なぜ現代においてHEAT20は注目されているのか?といえば、2020年に日本政府が発表した「カーボンニュートラル宣言」が理由のひとつと言えます。これはCO2を削減し、かつ森林等が吸収する量と相殺することで、2050年には温室効果ガスをゼロにする、という目標です。

社会が脱炭素に向けて動く中、住宅が排出する二酸化炭素が大きな割合を占めることが分かり、政府は急速に省エネ住宅の推進を図っています。性能強化として特に重要なのが高断熱なので、HEAT20の水準を満たすことが望ましいと言われているのです。

また、従来の日本のUA値の水準が、世界的に見るととても低いものだった、というのも要因です。平成28年に改正された省エネルギー基準は、首都圏をはじめ温暖地ではUA値0.87程度。しかし、諸外国※はいずれも0.4前後以下を基準とするのが当たり前となっていますから、HEAT20は国際標準に対する意識を高める意味でも大事な役割を担っていると言えるでしょう。

HEAT20の推奨基準が知りたい!

では、HEAT20の推奨基準とはどのようなものなのか?といえば、これは地域区分によってグレードの基準値が変わってきます。具体的には「寒い時期に、室内の体感温度を10℃~15℃以上に保つために必要な断熱性能」が目安となっており、そのはたらきがどの程度かによってG1からG3(数字が大きいほど高性能)のグレードが与えられるのです。

※主な該当都道府県になります。地区町村ごとに地域区分が定められています。

HEAT20住宅のメリットとは

このように、省エネルギー基準よりさらに細かいエリアに分けた上で、冬季の温度変化について厳しい水準を設けているHEAT20。しかし、これを満たすことによってどのようなメリットが得られるのでしょうか?

冬場でも快適に暖かく過ごせる

まず、前述した通りHEAT20は冬季でも温度が下がりにくいことを基準としているため、寒さ厳しい冬でも室内を暖かく、快適に保ちやすいという利点があります。暖房をつけていないトイレや洗面所、廊下なども冷え込むことがないので、自宅内でもサクサク動けそうです。

ヒートショックを軽減し、健康の維持が期待できる

断熱性の高い住まいは、冬場の急な温度変化によって起こりやすい健康トラブル「ヒートショック」の軽減が期待できます。また、結露も発生しにくくなるので、それに伴い湿気により繁殖しやすくなるカビの抑制が見込めることも。

省エネ性能による節約効果も

外気温の影響を受けることが少ない高断熱の家は、室内の空気も外に逃がしにくいため、エアコン効率がアップ。そもそも冷暖房を使用する頻度が低くなることが想定されますから、結果的に光熱費が節約される可能性が高いでしょう。

このように、HEAT20の家にはメリットもたくさん。省エネ住宅を検討している方は、国や自治体から出ている補助金や減税措置なども確認しつつ、予算と照らし合わせながら考えてみてください。

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